ディーラー車検について知ろう!

ディーラー車検って何だろう？

車を購入するときに、どこのメーカーの車を買うか？ということにこだわる人も多いと聞きます。車は必ずどこかの自動車メーカーで製造されており、自分の乗っている車のメーカーに車検を出すことをディーラー車検といいます。

｢TOYOTA」や「NISSAN」､「DAIHATSU｣などが有名どころとしてあげられます。車検業者は指定工場と認定工場に分けられますが、ディーラーは基本的には指定工場に属します。

指定工場とは国の運輸支局の車検所のラインを通す必要が無く、自社の車検ラインを持ち、その場で通すことができる工場です。ディーラーでは新車の販売だけというイメージですが、中古車を扱っているところも存在します。

店舗に整備工場を備えているので、整備や点検、修理などのサービスを受けることができます。ディーラー車検の簡単な流れとしては、車検の予約をし、予約日当日に入庫や受付をします。

その後ディーラーで法定点検などの検査を行い、点検が終了したら車を引き取り、料金を支払って終了となります。

ディーラー車検のメリットは様々あります。

部品の交換があったときは、メーカー推奨の正規部品を用意してもらえます。またメーカー独自の専用のテスターを持っていることも強みです。何よりも、設備や知識、経験が豊富なので信頼できる整備点検を受けることができます。

特に、メーカーの最新技術を搭載している車に関しては、民間の自動車工場で対応が難しいところもあるので、ディーラーに任せておくと安心です。大抵は土日や祝日も営業しているので、平日時間のない人にとっては好都合ともいえます。

また、複数のクレジット会社と提携をしていることが多いので、クレジットカードが使えないということは、ありません。

ローンの種類も豊富に用意されているので、一括で支払うことが難しい人にとっては、安心して相談することができます。他にも車検整備保証がついており、これは整備による不良で故障した部分については再度無料で整備や修理を行ってくれる、というものです。

期間は6ヶ月や1年、距離は5000キロや1万キロといったところが相場です。

安心を得られることが何よりのディーラー車検のメリットとも言えますが、その反対にデメリットもあります。

まだ使用可能な部品でも早めに交換することがあり、その上、正規部品を使うことも重なり、必然的に料金が高くなります。

ディーラーでは民間の自動車工場と違って色々と経費がかかります。例えば、営業や総務、整備工や販売員の経費や広告宣伝費、他にも地代家賃や固定資産税が高いので、自然と車検の料金に反映されてきます。

また他のデメリットとして、他のメーカーの車に関しての知識が乏しいことや、民間車検に比べて日数がかかる傾向にあることがあげられます。改造車やドレスアップ車などに関しては、ディーラーのみならず、民間車検でも受け付けることはできません。

これは、違法のものを引き受けると店側としても違法行為になってしまうからです。自分で違法部分を取り外し、法律の範囲内できちんと許可のおりる状態にしてから、車検を受けることが重要になってきます。

保安基準に沿っていないと、入庫を拒否されてしまいますので注意が必要です。

ディーラー車検ではどれくらいの金額がかかるのか気になるところです。

車検の内訳には必ずかかる費用があります。まずは法定費用です。

自動車重量税、自賠責保険料、検査手数料の3種類があり必ずどの車でも支払わなければならない費用です。自動車重量税は車の重さによって分類されています。

また、自賠責保険料は法律で定められており、必ず加入しなければいけないものです。検査手数料は陸運局に支払う手数料です。

これらは軽自動車の方が普通乗用車より金額が低く設定されています。次に点検費用で、店舗によって金額の設定がされるもので、店の売り上げに関係してきます。

最後に消耗品代金や交換代です。この修理箇所や交換の箇所数によって車検の代金に差が出てくることが多いです。

大体のディーラー車検の法定費用と点検費用の合計の相場として、軽自動車ならば6.7万円前後、コンパクトカーなら9万円前後、2000CCの小型乗用車なら10万円前後です。また、3ナンバーの車やそれよりも大きな車は11.12万円くらいだといわれています。

民間車検より高いと言われるディーラー車検ですが、少しでも金額を抑える方法がいくつかあります。

日頃から自分の車をきちんとメンテナンスすることです。車を普段からケアすることによって、車検で交換しなければいけない箇所も少なくなります。

また、時期によっては割引のキャンペーンをおこなっていることもあるので、事前に情報を取得しておくことが大切です。

他にもあらかじめ予算を担当者に伝え相談することや、相見積りをとることも有効な手段です。相見積もりに関しては、担当者に事前に知らせておくことがルールとなっています。

[surfing_ranking id=3494]